保険 見直し きっかけ

保険を見直すきっかけ8選!スリムな保険にするタイミングを紹介!

就職、結婚、出産など、生きていると訪れる節目がきっかけで保険の見直しを考える人は多いですよね。
変化していく自分の収入や支出、子供の年齢によって必要な保障も変化するので、その時々に合った保障内容に変えていく見直しが必要です。
人生の大きな変化を迎える前に保険を見直すことで、保障内容と保険料にムダがなくなるので、保険のスリム化も叶えられます。

とは言え、具体的にいつ保険を見直したら良いか解りにくいと思うので、保障内容の間違えや出費の無駄などを考える、保険の見直すきっかけ8種類をまとめました。

1.就職がきっかけで新規加入

すでに親元を離れている人も就職を期に離れる人も、経済的に親から自立する意味を含めて保険に加入しておくべきでしょう。
自分が死亡した場合や入院や手術をした場合を考えて、定期保険と医療保険は加入しておくと安心です。
とは言え、そんなに高い保険に入る必要はありません。考え方としては入院したり死んだときでも、自分が準備した保険でお金が賄えれば良いくらいな感じでいいです。

医療保険は終身保障として、定期保険は将来の末子が社会人になるまでの間を保険期間とすべきですが、統計によると平成30年(2018年)平均初婚年齢が男性31.1歳女性29.4歳です。
定期保険の保険期間は60歳前後を目安として、末子が独立しても定期保険の保障期間が続いているようであれば、解約して浮いたお金を老後資金に充てると良いと思います。
焦って保険に加入する必要はありませんが、若い内に保険に加入するのは保険料が凄く安くなると言う、ある意味特典がありますので、加入が遅くなりすぎないよう意識しましょう。

大手と格安を比較しましょう

よくあるのが、会社内に出入りしている保険の営業職と契約するという加入経路ですが、最近の大手の保険は単品保障を選んで組合わせることが出来ます。
選んだり組合わせたりするのが結構大変なので保険に加入した実感が湧きますが、大きく分けて医療保障部分と死亡保障部分の「保険期間」(保障が続く期間)の確認が大切です。

というのも、よくあるパターンでは死亡保障も医療保障も10年または15年毎に更新をする必要があり、更新後の保険料が結構極端に高くなることが多いのです。
更新が必要な医療保険は30年も経過すると保険料の高騰度合いが極端になり、出費的に終身の保障を続ける事は不可能になります。
でしたら格安生保の終身医療保険のほうがマシなので、試しに保険の無料相談サービスなどが提案する格安保険の組合わせと、大手の組合わせ保険の保障と保険料(総額)を比較すると良いと思います。

2.結婚がきっかけで見直し

先に書いた就職の時とか結婚前までに、終身保障の医療保険と、末の子供が社会人になる年齢を想定した定期保険に加入していれば、追加の保障は不要です。
会社に出入りしている保険会社の営業職は「愛する配偶者の為に保険金を増額しましょう」とか「医療保障を充実させましょう」とか言うらしいですが、そんな必要はありません。
単純に考えれば、結婚して例えば夫が他界しても妻は独身に戻るだけですので、独身の時に加入した保障がそのまま続けば何の問題もありません。

ただし妊活しているとか奥さんが妊娠中であれば、何か保険に加入する計画を立てる必要はあります。
学資保険は出産予定日の140日前から加入できる商品が多数ありますし、後に書きますが妊娠中の医療保険加入は断られることもあります。

安い保険には罠がある?

医療保険が「終身払い」や「更新型」でしたら、結婚を機に「終身保障」「出来れば保険料支払期間は65歳まで」この二つの条件を満たす医療保険に変えるべきです。
終身払いの月額保険料は65歳まで払いの保険料より極端に安いのですが、65歳までの保険料「総額」より、例えば95歳まで生き続けた場合の終身払いの支払保険料総額は極端に高額です。
更新型医療保険は最初は安いのですが、例えば22歳で加入すると32歳・42歳・52歳・・・と10年毎に更新し、更新毎に保険料が値上がり(この場合52歳以後は多分爆上がり)します。

愛する配偶者の為に保険を見直すのであれば、まず「支払保険料総額」を考えた保険にすべきでしょう。

3.フリーランスになったとき

それまで会社員だったけれども、フリーランスや個人事業主など独立して国民健康保険や国民年金に切り替わる影響、環境の変化などに対応した保障が必要です。
フリーランスなんてカタカナで書くとかっこよく見えますが、実際は有給休暇も福利厚生も無いような泥臭い自営業ですし、働かないと稼げないので日給月給のような側面もあります。
病気や事故で長期入院した場合などは、働くことが出来ずに収入が途絶えるのですから、生活費さえも稼げない無職状態と同じです。

自営業の長期入院に最適な保険は

そんなときに有効な保険は収入保障保険でしょうか?収入保障保険は死亡・高度障害の保険なので役に立ちません。
ややこしいですが「就業不能保険」で有効でしょうか?いえ、就業不能状態は超長期入院や介護状態など、給付金を受取るにはもっと厳しい条件があります。
よくある長期入院に役に立つ保険は「医療保険」です。

自営業になった場合、あるいは元から自営業の場合は、働けなくなった場合でも医療費と生活費を賄えることを想定した金額で、医療保険の入院給付金の日額を上げておきましょう。
既に加入済みの医療保険がある場合は、若い内に加入した安い保険料を生かしつつ余計なコストにならないよう、格安生保の医療保険に新規加入するのも手段の一つになります。

4.妊娠・出産したとき

家族が増える度に主所得者の死亡保険金を見直す必要があります。特に死亡保険金は必ず増額しなければなりません。
というのも、お子さんが増える毎に、お子さんが社会人になるまでの食費・水道光熱費・被服費・住居費・教育費の増額に対応した保障(死亡保険金額)にする必要があるためです。

特に教育費は保育園から大学卒業まで全て国公立にした場合でも900万円〜1,100万円、高校まで国公立でも私立医大に進めば最低でも3,000万円とも言われるほど高額になります。
また、主所得者(例えば夫)が他界したときに、持ち家なら団信が効いて住居費用を補填するための死亡保険金は不要になりますが、賃貸であれば高めの死亡保険金の設定が必要です。

必要保障額で考えましょう

直感でこのくらいあれば大丈夫だろうと設定した死亡保険金が実際は低すぎて、保険金不足が原因ででお子さんが中学卒業後に就職というのも辛いですよね。
(中卒就職を卑下しているのではありません。)
ですが、万が一があっても遺された家族について将来の出費ばかりでは無く、死亡退職金や遺族年などの入金もあります。
それを差し引きしたのが「必要保障額」という本当に必要な死亡保険金額です。

必要保障額の算定はは少々細かくなるので、ここでは割愛しますが、別ページに詳しく書いてあります。
必要保障額とは−保険金額の算出方法を丁寧に解説

妊娠中の医療保険加入はダメ?

保険会社によって違いがあるものの、多くは妊娠27週目または28週目以降の医療保険の申込みは断られます。
どんな保険も保険契約を受けるかどうかの引受基準がありますが、妊娠している女性は、高血圧など体況上の危険性が高くなると統計が取れているためです。

ですが既に医療保険に加入していれば異常妊娠や異常分娩も入院給付金の支払対象ですし、帝王切開は手術給付金の支払対象になります。
ただしこれらの給付対象も妊娠中に加入した医療保険となると、給付対象にならないと判断されるもあります。
よって妊活を始めた時点で医療保険の保障内容を確認しておくのが得策です。

5.住宅購入がきっかけで見直し

住宅の購入も保険を見直すきっかけになります。
住宅ローンに団信を付けるので、住宅購入時に新規の死亡保険に加入する効果があり、それなら元々加入していた保険の死亡保険金を減らして保険料節約!と考えるでしょう。
ですがちょっと待ってください。
住宅購入後に家族が増える予定なら、保険金の減額はしない方が得策です。
また、国公立だけで考えていたお子さんの進路が私立大学や理科系医学系などに変更になりそうなど、住宅購入と同時に将来の予定踏変更に対応した必要保障額の算出も大切です。

また、都会で賃貸住宅に住んでいた人が地方で住宅購入した場合、日常の足が自動車になることも有り、夫婦で一台ずつ車を所有することもあり得ます。
車の維持費や買い換え費も含めた必要保障額の算出が必要ですし、自動車保険も二台分が必要になります。
生保も損保も同時に選んだり手続きするのは本当に大変なので、必要保障額の計算も含めて保険のプロに相談してみるのがおすすめです。

複数回入院が1入院にされる?

住宅購入を機に老後も考えるかもしれません。例えば1入院の支払限度日数が60日の医療保険に加入していたとして、糖尿病で50日入院し、退院3ヶ月後に肺炎で40日入院したとしましょう。
この場合、糖尿病の50日の入院給付金は満額(50日分)支払われますが、保険会社によっては肺炎の入院は10日分の支払になり、残りの30日分は自腹です。

現在の多くの医療保険は複数回の入院の間隔が180日以上開いていない場合、それらの入院を1入院と通算するので、上記の場合、糖尿病と肺炎に入院が通算90日の1入院と数えられます。
1入院90日の入院に対して上限の60日分を支払ったので保険会社に責はありません。
ただし、保険会社によっては、糖尿病と肺炎は原因が異なる病気なので、180日の開きが無くても別入院としてそれぞれ50日分・40日分を支払う保険会社もあります。
一番良いのは1入院の限度額が180日の医療保険に加入できれば良いのですが、180日の商品は余り見かけないので、1入院の支払限度日数は120日にしておくと安心です。

入院通算の規定は保険会社によって様々なので、必ず保険募集人に確認しましょう。

6.お子さんが独立したら

お子さんが独立する度に定期保険の保険金を減額して、全員独立すれば遺された家族の保障はほぼ必要なくなるので、定期保険は解約すべきです。
先にもちらっと書きましたが、今まで保障目的に使っていたお金を自分や配偶者の老後資金として生かす事を考えましょう。年金保険を検討するのも良いかもしれません。

50代後半からガンの罹患率が上昇し始めますので、老後の病気などをを意識した保険に変えていく必要も出てきます。
この年代にもなると死亡リスクや様々な病気の罹患率が高くなり、医療保険も終身保険も保険料が急激に上昇します。ある意味新規にこれらの保険加入出来るのは最後かもしれません。
とは言え、老後の医療保障は少し厚めにしたいものですよね、過去に加入していた医療保険はそのままで、最新医療に対応した最新の医療保険に少額だけ追加しておきましょう。

7.退職・老後

早期退職や定年退職を期に老後の準備を本格化するきっかけになるでしょう。
また、定年退職する頃や老後になると体が弱り体力も衰えるので、病気や怪我のリスクが極端に大きくなります。
医療保険で言う三大疾病や八大生活習慣病に罹ってしまう可能性も大きくなり、若い頃とは比較にならないくらい通院や入院の頻度が大きくなります。
公的医療保険制度がありますし高額療養費制度もあるので、手術入院をしても比較的少ない医療負担になりますが、大きな病気にはそれなりのお金が必要です。
公的保険の範囲外の治療なども踏まえた医療保険が必要になるでしょう。

老後資金や相続用の保険もあります

もしかしたら退職金をどうするかという悩みが出てくるのではないでしょうか。まとまった大金を運用しないのは勿体ないですし、老後資金は少しでも増やしておきたいですよね。
資金の運用商品は様々ですが、生保は運用目的の個人年金や終身保険があります。

特にドル建て個人年金や終身保険は、保険料の払込は円貨でも運用通貨を米・豪・ニュージーランドドルから選択できる商品があります。
ドルというと怖いのが為替差損ですが、最近は為替差損を避ける仕組みが保険の中に組み込まれるようになりました。
また、資金ほんの一部を変額運用して大きな運用効果を狙ったり、大きく膨らんだお金を分割受取りする間に他界しても、配偶者や遺族が残りを受取ることができる商品もあります。

相続を想定して、死亡保険金が加入年数に応じて大きくなる、一時払い(契約時に保険料全額一回払い)終身保険なども用意されています。
死亡保険金を極力大きくして遺族に渡すことで、相続税の納税資金にするなどの使い方が出来ます。

8.保険の更新がきっかけで見直し

一番最後になりましたが、年齢や年代を問わず、保険の更新は見直しの大きなきっかけになりますよね。
更新で保険料が上がるのは、更新時の年齢に応じた保険料に更改されるためなので、更新を重ねる度に保険料が上がり続けます。

先にもちょっと書いていますが、例えば22歳で加入した更新型の保険を、そのまま保障内容を変えずに52歳まで更新し続けるとかなりの保険料になります。
今では50代だからと言って大きな収入が保障されるわけでも無く、晩婚化もあって、子供が高校受験と大学受験で、保険料よりも塾や予備校代が必要ということもあり得ます。
保険料の上昇分だけで子供の塾の一ヶ月分の授業料になってしまうこともあるそうで、塾代を削るわけにもいかなくて困り果ててしまうことでしょう。

保険金減額か格安保険で節約か

こんなときは、今までの保険の死亡保険金や給付金を削ってて更新することで、保険料の増額を抑える方法もありますが、通販会社などの格安保険に変えてしまうのも一つの手段です。
ですが、通販会社の商品は保険料が安いというメリットがある反面、商品数が多すぎて何が最適なのか解りにくいという欠点もあります。
そんなときは保険無料相談などで保険のプロに相談してみましょう。貴方の家族にピッタリのプランを教えてくれます。

格安保険商品の多くは保険無料相談でも取扱があり、保険を変える(元の保険を解約して新規の保険に加入する)ときでも、契約料や事務手数料などが発生することはありません。
またそれらの手数料などを保険料に上乗せすることも無いので、見直し後の保険料以外のお金は一切無料です。

保険を見直すきっかけのまとめ

8種類にまとめた保険を見直すきっかけですが、これらにこだわらず(9種類目になりますが)「保険が高い!」と思ったときが保険を見直すタイミングです。

保険と言えば病気・怪我などの金銭的な負担を軽減したり、自身の死亡で遺された家族の将来を経済的に守る役目があります。
さらに言えば、お子さんが将来希望する進路や夢が叶うように資金を準備したり、夫婦の老後の生活資金を増やす役目も担っています。
ですがこれら保険の目的は人それぞれで全く違いますので、もちろんこのページで書いた通りにする必要は全く無く、むしろあなたや家族の将来に合わせたタイミングで大丈夫です。

保険は複雑で解りにくい商品なので、とのように保険を変えるべきか分からないかもしれません。そんなときは、保険のプロに無料でアドバイスして貰うと良いでしょう。
保険のプロはこのページで書いたことをさらに細かく分析して精密なシミュレーションをし、最適な保険の組み合わせと保険料プランを教えてくれます。
もちろん、提案されたプランに納得できなければ気軽に断れますので安心です。試しに一度相談してみるのもいいでしょう。