大学 学資保険

大学の費用は学資保険と死亡保険で用意した方がいいって本当!?

お子さんの将来の希望や進路を叶えやすくするためにも学資保険には加入しておきたいですよね。
ですが、学資保険だけでお子さんの将来の学費や教育費を準備するのは限度があります。
また、家庭の主所得者に万が一があると、生活費の捻出が優先にり、勉強をする環境が確保できなくなることもあります。
これではせっかくのお子さんの夢も叶えられません。
そこで、学資保険としっかりした死亡保険を準備しておくことで、万が一があっても教育費も生活費も十分に用意できる方法を紹介します。

学資保険の特徴を知って賢く選びましょう

学資保険編は、選ぶときのヒントになるような内容と、学資保険の代用商品のちょっとした闇の部分を紹介します。

最近の学資保険の特徴

お子さんの教育資金を準備する保険で代表的な商品が学資保険と子供保険です。
こども保険は学資保険に子供の死亡保障や医療保障などを付加したようなものでしたが、今ではその区別が曖昧になりましたが

以下、必要が無い限り、子供保険も含めて学資保険と呼称しますが、最近は保障面で大きな二つの区別があります。
・契約者(保険料を支払う人)に万が一があった場合、保険料支払免除になり保険は予定通り継続され、満期金(学資金)を満額受取れる
・保険料支払免除は無いが、保険料支払期間終了まで毎年育英年金を受取ることができる

さらにまとめると、育英年金が無い商品は元本割れの可能性が低いまたは返戻率が比較的高く、育英年金がある商品は元本割れの可能性があるように思われます。
こんな感じですが今後どのように変化するか解りませんので、ご検討の際は必ず保険募集人や保険の専門家にご確認願います。

保険料の支払い方と戻り率

学資保険に加入する際に、保険料の「一括払い・短期払い・長期払い」のいずれかを考える必要があります。
こればかりは人や家庭それぞれの経済状況によって決まる要素が大きいのですが、参考までに例を挙げてみましょう。

●大手M生命の無配当こども保険の例
契約者:30歳男性
被保険者:0歳
10歳払込満了
一時払保険料:2,751,781円(保険料を契約時に全額一回払い)
学資金の受取り:18・19・20・21歳の4回に分けて受取り
受取総額:300万円
戻り率:3,000,000円/2,751,781円→約109.02%

●大手N生命の学資保険の例
契約者:30歳男性
被保険者:0歳
月額保険料:46,060円(支払保険料総額2,763,600円)
保険料払込期間5年・18歳100万円・19歳〜22歳まで毎年50万円受取り
受取総額:300万円
戻り率:3,000,000円/2,763,600円→約108.55%

●上記のN生命の例で、保険料の支払方法を学資年金開始時(18歳)までにした場合
月額保険料:13,350円(支払保険料総額2,883,600円)
受取総額:300万円
戻り率:3,000,000円/2,883,600円→約104.03%になります

これらは18歳以後から学資金の受取りが始まるので、資金の預入期間比較的長期間になり、戻り率が高い学資保険です。
つまり、保険料払込期間が短いほど高い戻り率になりやすくなります。

学資金の受取り方でも戻り率は変わります

18歳で全額を一括で受取るよりも、例えば18歳から22歳までの複数回にわたる分割受取りにすれば、受取っていないお金を運用し続けるので全体的な戻り率は大きくなります。
大学の授業料などを目的にした学資保険のページですので話が外れますが、12歳から学資金の受取りが始まるなど早期に受取りが始まる商品は、戻り率が低くなる傾向があります。
受取り時期が早くなるほど戻り率が下がる事も知っておきましょう。

終身保険で代用してはいけません

学資保険の闇の話です。
恐らく今では消えた手法だと思いますが、学資保険の相談をするために保険会社の営業職に相談したら、終身保険を勧められたという話があります。

終身保険は「低解約返戻金型終身保険」と「昔からある普通の終身保険」がありますが、普通の終身保険は、超低金利政策の影響を受けて元本割れする保険になってしまいました。
低解約返戻金型終身保険は元本割れする可能性が少ない終身保険ですが、保険料支払期間を15年にしてもギリギリ元本割れしなければ運が良いかもしれないという増え方です。
また、低解約返戻金型は保険料を完納しないと戻り率が上がらないという大きな欠点があるため、保険料支払期間を20年にするとお子さんの大学入学に間に合いません。

では何故学資保険を終身保険にすり替えるような話に持っていくのでしょうか、答えは「成績」です。終身保険は学資保険より数段上の営業成績と報酬になるそうです。
本当に稀な可能性ですが、「教育資金の準備」として学資保険の話をしたいのに、大切な資金を終身保険で準備するような話をされたらかなり危険です。即刻話を中断しましょう。

外貨建て保険は絶対ダメ

少し前まで学資保険の代用として米ドル建て養老保険が販売されていましたが、多くの生命保険会社で発生した、外貨建て保険の過剰販売騒ぎの後にその商品は無くなりました。
現在でもドル建て養老保険や終身保険商品はありますが、主に老後資金の運用として販売されています。

ドル建て保険は為替差損が怖いのですが、その対策が込み込まれているドル建て商品が多数ありますが、基本的な手法は為替差損の時間的な繰り延べです。
そもそも、お子さんの将来の学費を準備する保険の目的は、、お子さんの為の貯金であり、それはお子さんの将来の大切な資産です。
万が一お子さんが大学に入るときに為替レートが激変し、為替差損が原因で元本割れしてしまったら元も子もありません。
やはり教育資金の準備は円貨の学資保険が最適ではないでしょうか。

学資保険まとめ

保険会社や商品によって18歳から同一金額で複数回受取りになるものや、18歳で100万円・19・20・21・22歳が50万円で合計300万円など、変化を付けて受取れるなど様々です。
また、保険料の支払方法も短期から長期までいろいろありますし、育英年金や保険料支払免除の有無の条件も様々ですので、必ず複数の学資保険を比較して把握する必要があります。

一番大事なのは、保険料を完納できる金額に設定すること、支払った保険料総額よりも受取り学資金が少なくなるような元本割れが無いよう、しっかりシミュレーションすることです。

死亡保険で学費と生活費を準備しておく

学資保険は出産予定日の140日前から加入が出来る保険ですが、お子さんが生まれたときや、幼稚園などに入る前までに学資保険に加入しておけば、大学入学時に安心ですよね
ですがに万が一が起きてしまい、以後の生活費が維持できずお金に追われて、せっかくの学資保険で戻ってきたお金が生活費に消えてしまっては意味がありません。
お子さんの将来の夢も消えてしまいます。
そこで「死亡保険で学費と生活費を準備しておく」を紹介します。

学資保険と生活費の問題があります

現在未就学児が2人いる家庭の主所得者をご主人として、不幸にも明日ご主人が他界した場合
1.学資保険だけでは大学の学費全部を賄えない
2.ご主人に万が一があれば、遺された奥様は生活費を優先的に稼ぐ必要がある
これが問題になるので

A.幼稚園・保育園〜大学卒業までの教育費のうち、学資保険で賄えない差額
B.末のお子さんが大学を卒業するまで(社会人になるまで)の、遺された家族の生活費
この合計額から
C.ご主人の死後に入金するお金
を引いた金額を、死亡保険で準備しておく必要があります。

元々学資保険だけでは足りません

1.についてまず、入学金と4年間(医学部は6年間)の授業料の総額をまとめサイトなどで調べると
●国立大学:約243万円
●私立文系:約360万円〜400万円超
●私立理系:約500万円〜600万円超
●私立医学部:約1,900万円〜4,700万円超
(余談ですが、意外だったのは岡山県の私立医学部が最高額で、慶應義塾大学医学部の総額が約2,200万円と、私立医学部の総額で低額ベスト3に入る程安かったことです。)
だいたいこんな感じでした。
大学や学部によっては、大学四年間の学費を全部学資保険で賄えるかもしれません、それでも私立大学の場合は学部にもよりますが、学資保険だけで準備するのは少々難しそうです。
また、学資保険で準備できるのは,社会人になるまでの教育費全体の一部分であることも問題です。

生活費が無ければ勉強する環境を確保するのが無理

2.については、例えば未就学児が2人いる家庭でご主人が突然他界した場合、学資保険の保険料支払免除が効いたとしても、大学の学費が手に入るのは十数年後です。
それまでの間、生活費が無ければお子さんが勉強できる環境の確保もできません。遺族年金など公的補助はありますが、遺された家族に必要生活からすれば少ない金額です。
お子さんが生活費の為に受験しない、進学しないということになれば、学資保険の意味がありません。

生活資金が足りなくて、遺された奥さんが働き過ぎて体を壊すというのも嫌な話です。
さらに言えば、学資保険に入っているのにお子さんが生活費の為に高卒で就職というのは、天国のご主人が納得できないのではないでしょうか。
(高卒で就職することを卑下する意図はありません。)

必要な死亡保険金をシミュレーションしましょう

そこで、先に書いたAとBの合計額から、C.として「ご主人の死後に手に入るお金」を引いた額を死亡保険金に設定します。
この必要な死亡金額を「必要保障額」と言います。

超簡単に必要保障額のシミュレーション

A.まず教育費ですが、まとめサイトによってまちまちで、保育園から大学まで全部国公立とした場合で800万円〜1,100万円が必要となるようです。
ここでは1,000万円と仮定しますが、もしかしたら私立理系大学に進むかもしれないので、先に書いた私立理系の4年間の学費との差額約350万円を加算して1,350万円とします。
これが2人分で教育費は2,700万円です。

B.次に生活費です。
ご主人が他界すると住宅ローンは団信が効いて全額返済されて住宅費用は無し、教育費は別計上しているので、ご主人以外の3人の生活費は月間15万円とします
計算しやすいようにお子さん2人は4歳(双子)として、お子さん2人が大学卒業するまでの18年間の三人の生活費は、15万円 x 12ヶ月 x 18年=3,240万円です。

2人のお子さんが社会人になるまで、A教育費+B生活費で合計5,940万円(ざっくり6,000万円)が必要になります。

C.ご主人の死後に入金するお金の合計額を計算します。
遺族年金はお子さんが18歳の4月まで入金しますが、ここでは簡単にするために年間100万円・14年間の入金で総額1,400万円とします。
学資保険は子供1人200万円〜300万円の設定が多いらしいので間を取って1人250万円、2人で500万円の入金とします。
その他死亡退職金や奥さんが働いた収入などが想定できますが、子供がまだ小さいのに働くのは無理があると言うことで、奥さんは働かないとします。
ということで、C.のご主人の死後の入金は1,900万円とします。

最終的にA+B−C=約4,100万円が、お子さんが大学卒業までの間に、遺された家族が生活費も教育費も不足することなく過ごす為の必要保障額(必要最低額の死亡保険金額)になります。

学資保険に加入するときは、一緒に死亡保険金の見直し(というより死亡保険金の適正化)をしておくことをお勧めします。

学資保険と死亡保険の加入や見直しは同時進行がおすすめ

学資保険は複数社の商品を比較しないと意味がなさそうだし、死亡保険の見直しって必要保障額?のシミュレーションも一緒にやるって、作業量が多すぎるでしょ?と思いますよね。
でしたら、保険の無料相談で保険のプロにアドバイスして貰うといいかもしれません。

複数の学資保険の支払方法と、学資金の受取り方法の比較やシミュレーションは、豊富な取扱商品と比較ツールによって非常にわかりやすく説明してくれます。

保険のプロの必要保障額のシミュレーションは、今までこのページで書いた事がただの横着に思えるほど、詳細でわかりやすい結果を出してくれます。
また、死亡保険の適正化は単純に定期保険だけで提案するようなことはせず、例えば定期保険と収入保障保険など、複数の保険の組合わせを提案をするでしょう。
二つの保険を組合わせることで、時間の経過につれて必要保障額が減っていくことに合わせながら、余計な保障を徹底的に省くことができるので、保険料的にも有利になります。

保険のプロの最大のメリットは、あなたと似たような状況の家庭がどのような選び方をしたのかなどの参考意見を、(もちろん個人情報に配慮しながら)アドバイスしてくれることです。
こればかりは、このようなサイトでは出来ません。
一度保険のプロのアドバイスを聞いてみるのも、オススメです。